Q:サービス（メール広告）はいつ開始されましたか？

2016年から開始しました。

Q:どのようにしてメール会員を集めていますか？

お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』の利用者のうち、メール配信設定で新サービスやキャンペーンなど「お得なお知らせ」を「受け取る」に設定されている方に配信しています。各種マーケティング施策によって利用者を獲得しています。

Q:現在の会員数はどのくらいですか？

『マネーフォワード ME』の利用者1,664万人（※1）のうち、「お得なお知らせ」を「受け取る」に設定された約260万人（2025年2月時点）です。

※1：利用者数は、『マネーフォワード ME』アプリのダウンロード数およびWEB登録者数の累計。

Q:会員の男女比はどのようになっていますか？

男性 55%、女性 45%です。

Q: メインの年代層はどの世代ですか？

20〜40代が中心です。

Q:年収800万円以上の比率はどのくらいですか？

年収セグメントを使用する際の配信対象（『マネーフォワード ME』に給与受取口座を連携いただいている会員）のうち、25%です。

Q:会員の特徴を教えてください。

家計改善や資産管理に興味があるユーザーが多いです。

Q:メールDM広告の1通あたりの料金はいくらですか？

0.42〜4.0円です。

Q:メールの平均開封率はどのくらいですか？

商材やクリエイティブ、セグメント、配信通数によって異なりますが、25〜30%（2025年2月時点）です。

Q:平均クリック率はどのくらいですか？

商材やクリエイティブ、セグメント、配信通数によって大きく異なりますが、0.02〜0.20%（2025年2月時点）です。

Q:年間の会員数の増減状況について教えてください。

年間5〜10万人の増加です。

Q:貴社のメール媒体の特徴や強みは何ですか？

• 銀行やカードの連携に基づいたリアルタイムかつデータドリブンな収入・支出データでのセグメントが可能です。
• 銀行や証券、暗号資産・FX、投信、年金などの連携に基づいた資産データでのセグメントが可能です。
• 購買や行動といった「確定データ」を活用し、他媒体の「推定データ」を超えたセグメントが可能です。

Q:特に効果が高いターゲット層や業界、プロモーション内容を教えてください。

不動産投資、マネースクール、カードローンなど、申込者の属性が重要な業界で特に効果が高いです。

Q:成功するメール広告クリエイティブのポイントは何ですか？

『マネーフォワード ME』を通してさまざまなお金の課題を認識した利用者に対して、商材の「便益」と「独自性」が明確であることが重要です。

Q:リスティング広告やディスプレイ広告と比較して、メール広告のプロモーションの強みは何ですか？

情報量を多く盛り込むことが可能で、行動・購入に近い手法でありながら、記事広告のように興味・関心の喚起や理解を促進する効果も期待できます。

Q:貴社の媒体を利用することで得られる最大のメリットは何ですか？

『マネーフォワード ME』に登録可能な2,450以上（※2）のサービスの連携・購買データを活用し、属性データや興味関心データを超えた精度の高いターゲティング、良質なターゲットの獲得が可能です。

※2：2025年1月末時点

Q:これからメール広告を始める企業に向けて、アドバイスをお願いします。

お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』は、家計簿アプリ（※3）および資産管理アプリ（※4）に関する調査において、利用率・認知率・利用経験率（※5）・使いやすさ（※6）でNo.1（※7）を獲得しています。『マネーフォワード ME』からの「お得なお知らせ」によって商品・サービスが好意的に受け入れられ、CPAの改善やLTVの向上につながっているとして、継続的にお申し込みいただいている企業も多数あります。ターゲットオーディエンスが明確で、最適なセグメントが可能な媒体をお探しの場合や、金融に興味のあるオーディエンスに広くアプローチしたい場合は、お気軽にご相談ください。

※3：家計簿アプリとは、スマホやタブレットを使って家計簿を管理できるアプリのことを指します。
※4：資産管理アプリとは、スマホやタブレットを使って複数の資産を一元管理できるアプリのことを指します。
※5：「利用経験率」とは、サービスをこれまでに利用したことがある人の割合を指します。
※6：「使いやすさ」とは、サービスを利用したことがあり、使いやすいと感じている人の割合を指します。
※7：調査概要

調査委託先：株式会社マクロミル
調査対象および回答者数：

家計簿アプリNo.1調査：20～60代の家計簿アプリ利用者 1034名
資産管理アプリNo.1調査：20～60代の資産管理アプリ利用者 1034名

調査期間：2024年8月13日～2024年8月14日
調査手法：インターネットリサーチ